1920年代のフランス 第三共和制 右派の強硬外交路線から左派政権の協調外交路線へ
第一次世界大戦の反省から、海軍の軍縮交渉が行われた。
フランスでは、ポワンカレの右派政権が成立していた。ドイツに対しては強硬外交を実施。ルール占領はその一環である。しかし、国際的な批判を浴びて、退陣。
左派勢力が政権を担うようになる。外交は国際協調路線に転換した。このまま平和外交路線が進むものと思われた。
しかし、29年アメリカで世界大恐慌が起こる。
19年6月 ヴェルサイユ条約締結
ドイツへの強硬路線 → 報復的内容
内容
国際連盟を結成
領土の処分
ドイツは海外植民地を放棄
領土の割譲 1871年普仏戦争で失ったアルザスロレーヌを奪還
軍備の制限 ドイツ 徴兵制禁止、ラインラント非武装
多額の賠償金 アメリカへの戦債返済に充てられた。
各国の反応
アメリカ → 批准拒否
中華民国(袁世凱) → 旧ドイツの中国権益が日本に渡されたので調印せず。
日本 → 人権平等案を提案するもアメリカが反対
アメリカの移民問題が背景
ヴェルサイユ体制
イギリス・フランスがドイツの再起を抑止
ソ連を警戒。
アジア、アフリカの民族運動への対抗
東欧2大帝国の崩壊
ロシア帝国、オーストリア帝国、オスマン帝国が崩壊。
この2帝国に囲まれた東欧諸国が次々独立。
ロシア → フィンランド、バルト3国、ポーランド
オーストリア →
チェコスロバキア、ハンガリー、ユーゴスラヴィア
19年 ギリシア、オスマン帝国へ侵攻
19年 イタリア、ユーゴスラヴィアを一部占領
20年 ポーランド、ソ連へ侵攻
→ ベラルーシ、ウクライナの一部を獲得。
20年 国際連盟
常任理事国 イギリス、フランス、イタリア、日本
アメリカ、ソ連、ドイツが参加せず。
軍事力を持たない。
21年~22年 ワシントン会議
海軍軍備制限条約 → アメリカ、イギリス、日本、フランス、イタリア
九か国条約 → 中国問題
日米の石井ランシング協定は破棄
日本の対華21か条要求破棄
四か国条約 → 太平洋の植民地取り決め
日英同盟破棄
22年 ポワンカレ右派内閣成立。→ ドイツに対して厳しい対応を
22年 イタリアでファシスト党のムッソリーニが首相。→ ファシズム政党が成立。
23年1月 フランス、ベルギーによるルール占領
大幅なインフレを引き起こした。このフランスの行動は、第一次世界大戦後の厭戦的な国際世論の中で批判を浴びた。
23年 オスマン帝国、ケマル=パシャがギリシアを撃退。
24年 パリオリンピックを開催。
24年6月 左派勢力のガストン=ドゥメルグ大統領が就任。
対ドイツ強硬外交で右派政権が国際的批判を浴びる。
→左派連合政権が樹立。協調外交路線に転換。
24年 ドーズ案
ドイツの当面の賠償金支払い義務の軽減。
アメリカはドイツへ資本を投下
ドイツはアメリカの資本でイギリス・フランスに賠償金を支払い
イギリス・フランスはアメリカに戦債を返済した。
25年 ロカルノ条約
→ドイツと周辺諸国の相互不可侵
→ルールから撤兵
ドイツ、社会民主党のエーベルト大統領が死去。
→軍人のヒンデンブルク大統領が就任。
ベトナムでは、ホー=チ=ミンがベトナム青年革命同志会を結成。
26年 ドイツ、ロカルノ条約に基づき国際連盟に加入
26年 ポアンカレ挙国一致内閣
経済復興と国際協調路線
28年 不戦条約 フランスとアメリカが提唱
29年 ヤング案
ドイツの賠償金の削減と返済期間の延長
29年 世界大恐慌
30年 ロンドン軍縮会議
アメリカ、イギリス、日本で補助艦の制限条約に調印。
30年 ベトナム、ホー=チ=ミンがベトナム共産党を結成。
そのころの日本は
そのころの中国は