1930年代のフランス 第三共和制 世界大恐慌後の世界、イギリス、ソ連、ドイツの3つ巴の状態のヨーロッパ
29年の世界大恐慌は32年にはフランスに波及した。フランスは保護貿易政策で乗り切った。当時のフランスは、左派が政権が握っていた。一方で、隣国ドイツではヒトラーが台頭。イギリスは、ソ連などの社会主義勢力の台頭を警戒してナチスドイツに友好的な態度をとった。イギリス、ドイツ、ソ連のパワーバランスの中で第2次世界大戦が始まった。
1929年10月のニューヨークの株価大暴落により、世界大恐慌が始まった。
アメリカの恐慌により、アメリカ資本が引き上げられ、世界大恐慌はヨーロッパに波及した。
フランスに波及したのは32年。
植民地から他国の商品を排除する保護貿易によって
景気回復をはかろうとした。(フラン=ブロック)
一方で、ドイツでは、ナチスドイツが公共事業などの景気対策を実施。また、賠償金の支払いを停止。再軍備を開始した。
一方政治面では、政局は不安定であった。
当時のフランスは、中道左派(社会党など)が政治の中心であった。
ドイツのヒトラー政権樹立や国内の極右勢力の台頭で中道左派は危機感を覚えた。
そのため、極左の共産党を含めた反ファシズムの人民戦線内閣を樹立した。
当時のヨーロッパは、ナチスドイツなどのファシズム国家と
フランスなどの人民戦線(社会主義に近い勢力)が争うようになった。
国際連盟の影響力は低下し、32年のジュネーブ軍縮会議は成果がなく閉会。
ドイツ、日本などが国際連盟を脱退。
30年 ドイツ、ナチ党と共産党が躍進。国会が機能麻痺。
31年6月 ポールドゥメール大統領が就任。
31年 スペイン、王政が倒れ共和制へ移行。
32年 ドイツ、総選挙でナチ党が第1党
32年2月 アルベール=ルブラン大統領が就任。
33年 日本、国際連盟を脱退
ドイツ、ヒトラー首相、ナチ党政権が樹立。
→ 共産党弾圧、全権委任法(立法権を政府へ)、国際連盟脱退。
ユダヤ人排斥
国際連盟の常任理事国は、日本、ドイツの脱退により
イギリス、フランス、イタリアの3か国体制になる。
34年2月 右派勢力によるクーデター未遂事件
34年 ヒトラー大統領
→ 公共事業により失業者を減らす。
大規模なレジャー施設、福祉事業の整備、
ラジオの普及などで国民の支持を得る。
スターリン体制下のソ連が国際連盟に加盟
→常任理事国は、イギリス、フランス、イタリア、ソ連の4か国体制
35年 仏ソ相互援助条約
ソ連、コミンテルンが反ファシズム人民戦線を結成。
35年 ナチスドイツ、再軍備宣言
ドイツ、イギリス間で海軍協定
35年 イタリア、エチオピア侵攻
36年 社会党ブルム首相、人民戦線内閣を樹立
左派の社会党、急進社会党、共産党の連立内閣で、反ファシズムを掲げる。
36年 ナチスドイツ、ロカルノ条約を破棄し、ラインラント進駐(独ソ相互援助条約)
36年 ドイツ、イタリアでベルリン=ローマ枢軸。
36年 日独防共協定
36年 スペイン、選挙で人民戦線派が勝利。
フランコ将軍は、旧王党派や旧地主層などの保守派の支持を得て反乱。スペイン内戦が始まる。
イギリス・フランス → 中立
ファシズム国家 ドイツ・イタリア → フランコ側保守派反乱軍を支援
ソ連 → 人民戦線政府側を支援
37年 ナチスドイツ、日独伊防共協定
→イタリアはこれにより国際連盟を脱退。
常任理事国は、イギリス、フランス、ソ連の3か国に
38年3月 ナチスドイツ、オーストリア併合
38年9月 ナチスドイツ、チェコスロヴァキアのスデーデン地方の割譲を要求
→ミュンヘン会談 イギリス、フランス、ドイツ、イタリア四か国会談
チェコスロヴァキアのスデーデン地方割譲を認める。(イギリス宥和政策)
39年1月 スペイン、ナチスドイツが支援するフランコ軍がバルセロナを陥落。
39年2月 イギリス、フランスは、スペインのフランコ政権を承認。
39年3月 ナチスドイツ、チェコスロヴァキア解体
39年4月 イタリア、北アフリカのアルバニア併合
39年8月 イギリス、ドイツのポーランド要求を拒否 → 独ソ不可侵条約
39年9月 ナチスドイツ、ポーランド侵攻
フランス、イギリスとともにポーランド侵攻を非難してナチスドイツに宣戦布告
第二次世界大戦が勃発した。
39年11月 ソ連、フィンランド侵攻。
国際連盟は、ソ連を除名
→常任理事国は、イギリスとフランスの2か国
そのころの日本は
そのころの中国は