1920年代のロシア ソビエト連邦 レーニン レーニンの死
1920年代、日本は関東大震災から長期不況の中にあった。また、アメリカは栄光の20年代を謳歌していた。
そのころ、建国したばかりのソ連は、建国の父レーニンが亡くなり、スターリン体制が確立された。
レーニンの政策転換 ネップ
21年 新経済政策(ネップ) → 戦時共産主義からの転換
背景
戦時共産主義の行き詰まり
農民の反乱 ←余剰農産物の強制拠出
工場労働者の生産意欲の低下 ← 全企業の国有化
内容
部分的に資本主義の復活
余剰農産物の自由市場での売買
小企業の私的営業の自由
21年 英ソ通商協定 → イギリスとの貿易OK
22年 ソ連干渉戦争がおわる
共産主義を理解していない日本が最後まで戦い続ける
ワシントン会議で撤兵を決定
ワシントン会議 → 海軍の軍縮と中国の主権回復に関する会議
22年 ソ連成立
レーニンの死とスターリン体制の確立
24年 レーニン没
スターリン VS トロツキー
スターリン 一国社会主義
ソ連が社会主義国になっただけでも成功
トロツキー 世界革命論
すべての国で社会主義革命を実現し社会主義国になるべき
24年 イギリス、フランス、イタリア、中国がソ連を承認
イギリス 24年に労働党マクドナルド内閣が成立
フランス 24年に左派連合内閣が成立
イタリア 22年 ファシスト党ムッソリーニのローマ清軍
中国 21年 中国共産党成立 → 24年 第1次国共合作
(背景) 第一次世界大戦後、普通選挙が拡大。労働者に参政権がいきわたる。
そのため、労働者の意見を繁栄する政党が躍進
ドイツ経済の安定により、ドイツの社会主義革命の実現可能性が低くなったため
トロツキーの世界革命論はとん挫した。
25年 日ソ基本条約
日本もソ連を承認
第二次護憲運動で成立した加藤高明内閣の時代
同じ年、普通選挙法と治安維持法が成立
28年 第1次五か年計画
工業 重工業に重点をおく
農業 集団化、工業化
トロツキー派を粛清
新経済政策(ネップ)を否定
29年 世界大恐慌
影響を受けず、社会主義の基盤を築く
→ 新経済政策(ネップ)のままでは影響をうけていたかも?
→ 第1次5か年計画の評価が高まる。
失業者の増大により、ヨーロッパ各国の共産党支持拡大につながった。
次回予告
ついに、ロシア史序盤の暗いマックス
「1910年代 ソビエト連邦 レーニン ロシア革命」
このころ日本は
ソ連を承認したフランス、中国は