第一次世界大戦後、世界的な戦争を嫌う世論が形成された。とくに当時の主要国イギリス、アメリカ、日本は議会の発言力が強くイギリス、アメリカはすでに普通選挙（財産による選挙権の制限がない選挙）が実施され、日本も25年に普通選挙法が成立していた。
このため、20年にワシントン軍縮会議、30年にロンドン軍縮会議が行われ、特にお金のかかる海軍の軍縮が話し合われた。
そのころ、日本は関東大震災がおき、大戦景気の反動もあり、世界恐慌よりも先に不況に入った。
一方、第一次世界大戦で得た、山東省の権益を守るため、山東出兵を行った。
一方で、20年代はアメリカを中心に好景気に沸いていた。大衆車のフォードやラジオの普及がそれを表している。しかし、29年にニューヨークで株の大暴落がおこると世界大恐慌が起きた。
