10年単位100年単位でみる世界史まとめブログ

世界史を初めて学ぶ方のために、地域ごとに18世紀までは100年単位、19世紀以降は10年単位でまとめたブログです。わたしも世界史を勉強し始めたばかりなので一緒に勉強できればと思います。

1940年代前半のイギリス チャーチル首相と第二次世界大戦

 1940年代前半の第二次世界大戦をイギリスの視点で見ていきましょう。

 第二次世界大戦は、イギリス・アメリカを中心とした連合国。ドイツ・日本を中心とした枢軸国。そして、キャスティングボードを握ったソ連である。この3つの陣営の対立で構築される。第二次世界大戦の末期には、イギリスとソ連の対立が明確になった。これが戦後の冷戦につながる。
 そのころ、イギリスは、ナチスドイツに友好的なチェンバレン首相から、開戦論者のチャーチル首相に変った。

 

 前回の復習 1940年代後半のイギリス

 第二次世界大戦終結すると、ヨーロッパでは社会党系の政党が政権をとった。フランスも社会党を中心として連立政権が成立した。イギリスもアトリー労働党政権が成立した。これに危機感を覚えたのがアメリカのトルーマン大統領である。ここから、米ソの冷戦が始まった。

第二次世界大戦

 第二次世界大戦は、39年、独ソのポーランド分割で始まった。翌40年5月、イギリスではナチスドイツに対し友好的な政策をとるチェンバレン首相からチャーチル首相に政権交代がおこなわれた。同じ5月、フランスはナチスドイツに降伏した。これにより、ヨーロッパ大陸のほとんどがナチスドイツの支配下に入った。この時、フランスのド・ゴールはイギリスへ亡命。ロンドンに亡命政府を建国した。

 40年7月になると、イギリスとドイツの戦争が本格化した。最も大きいのは、ドーバー海峡上の航空戦である。これは、「バトル・オブ・ブリテン」と呼ばれた。一方で、ヒトラーはイギリスと和平交渉を行っていた。しかしこの交渉はうまくいかなかった。

 40年9月、乗りに乗っているナチスドイツは、日独伊三国同盟を締結した。しかし、ドイツと日本は思惑が違った。ヒトラー(ドイツ)は、イギリスと和平を結び、日本とソ連を挟み撃ちにしたかった。一方、日本は、英米との戦争にそなえて、ドイツ・ソ連と和平を結ぼうとしていた。


独ソ開戦と太平洋戦争勃発

 41年3月、アメリカはイギリスへの武器の提供を開始した(武器貸与法)。41年3月、日ソ中立条約を締結。日本はこれによって、英米との戦争を行う準備が整った。一方で、ソ連はアジアの憂いがなくなりドイツへの戦争準備が整った。41年4月、日米は中国に関する利権について交渉が開始された。41年6月、独ソ戦が始まった。41年7月、日米交渉は難航した。そのため、アメリカは日本に対し経済制裁を開始した。ABCD包囲網である。イギリスはこれに参加した。

 41年8月、イギリスのチャーチル首相は、アメリカのF=ローズヴェルトと大統領と会談。第二次世界大戦後の国際秩序について話された。この時発表されたのが大西洋憲章である。これにより、英米は、日独伊と戦うことを決意した。この話に乗ったのがドイツとの戦争状態に入ったソ連スターリン書記長である。これにより、第二次世界大戦構図が確定した。アメリカ、イギリス、ソ連の連合軍と日本、ドイツの枢軸国である。アメリカはソ連に対しても武器を影響するようになった。

 同じころ、イギリスとソ連は、イラン進駐を行った。これは、イランにあるイギリスの油田を守ることと、ソ連への物資共通ラインであった。一歩で、日本はインドシナ南部へ進駐した。

 41年11月、日米交渉は決裂した。アメリカは最後通牒(ハル=ノート)を提示。日本は、これを拒否。12月、日本は、アメリカ・イギリスへ宣戦布告した。日本は、真珠湾攻撃マレー海戦で米英に大きな打撃を与えた。日本は、旧フランス植民地までの進駐だったのがイギリス植民地(ビルマ、マレーシア)まで戦線が広がった。

連合軍、反攻へ

 42年、戦況は反転した。6月、ミッドウェー海戦アメリカが日本に勝利した。この頃から、イギリス空軍はドイツへの空襲を開始した。翌7月、英ソ相互援助条約を締結。43年6月ソ連は、コミンテルンソ連を中心とした各国の共産党の同盟)を解散した。

戦後について米英ソでたびたび会談

 ドイツの敗北が濃厚になると、戦後秩序について米英ソがたびたび会談を行うようになった。この時、ヨーロッパの主導権をめぐり、イギリスとソ連が対立するようになった。日本戦に苦戦しているアメリカのF=ローズヴェルト大統領は、ソ連の対日戦争を望んでおり、ソ連に配慮した対応を行うようになった。

イギリス、アメリカ連合軍、北アフリカ

 42年11月、米英連合軍は北アフリカのモロッコ(大西洋側)に上陸。翌43年1月、イギリスのチャーチル首相、アメリカのF=ローズヴェルト大統領、フランス亡命政府のド・ゴールで会談。イタリアへの侵攻方法が話された。

 43年6月、ソ連コミンテルンソ連を中心とした各国共産党の同盟)を解散した。これにより、イギリスとアメリカはソ連と交渉する余地ができた。

 43年7月、ソ連スターリングラードの戦いでドイツ軍に勝利。同じころ、イギリスアメリカ連合軍がイタリアに上陸した。

43年11月の3つの会議

 43年11月、日本は大東亜会議を開催。大東亜共同宣言を発表。戦争目的をアジアの解放とした。これにより、多くのアジアでの独立運動家は日本を支持するようになった。特に東南アジアでの日英戦争は苦戦を強いられた。また、この宣言は40年代後半のアジア各国の独立につながる。 

 43年11月、イギリス、アメリカ、そして中華民国国民党の蒋介石とエジプトのカイロで会談。対日の講和条件について話された。これがカイロ宣言となりポツダム宣言のもとになった。

 同じ11月、イギリス、アメリカは、ソ連スターリン書記長とペルシアのテヘランで会談。スターリンとF=ローズヴェルトがあったのはこの時が初めてになる。この時、対ドイツ戦線について話された。この時、イギリスとソ連は2つの点で対立した。

 1つ目はイギリス、アメリカ軍の上陸地点である。(第二戦線問題)イギリスは、地中海経由でバルカン半島からの上陸を主張した。しかし、ソ連は、北フランスからの上陸してもらいドイツを挟み撃ちにする作戦を主張した。これは、戦後のバルカン半島の主導権争いとなった。最終的には北フランスからの上陸となった。これにより、戦後バルカン半島ソ連の影響を強く受けるようになった。

 2つ目の問題は、ポーランドの国境問題であった。これは米英ソでは大きな問題は生じなかった。しかし、にあったポーランド亡命政府はこれに反対した。

パリ解放

 44年6月、ノルマンディー上陸作戦でイギリス・アメリカ連合軍がフランスへ進軍した。44年8月、フランスのパリを解放した。しかし、フランス国民はイギリスともにやってきたド・ゴール氏よりもフランス国内でともに戦った共産党の人たちと好意的に見ていた。これが47年の社会党系連立政権につながる。

ベルリン陥落も、チャーチル選挙で大敗

ヤルタ会談ソ連が対日参戦の見返りに求めたものは

 45年2月、黒海の北岸クリミア半島のヤルタで米英ソの首脳会談が行われた。ヤルタ会談である。この時4つの論点が話された。国際連合の設立。ドイツの戦後処理。ポーランドの戦後処理。ソ連の対日戦線。

 スターリンは対日参戦の条件としてその他の条項について、アメリカ、イギリスに譲歩を求めた。

 国際連合で、常任理事国として英米ソにフランスと中華民国蒋介石)を加えた五か国とした。多数決で行くとソ連VS他4か国の構図になり、ソ連の意見が反映しにくくなる。それに配慮して、拒否権制度が導入された。

 ドイツの戦後処理では、2つの論点が問題なった。1つ目は、ドイツについて分割統治で行くか共同統治で行くか。ヨーロッパは、共産党レジスタンスが活発に動いていた。そのため、共同統治で行くとソ連主導の統治になっていく。結果、ソ連が譲歩して分割統治となった。これが東西ドイツの分裂につながった。そのため、イギリス、フランスは分割統治で進めたかった。2つ目はドイツの戦後統治にフランスを加えるかいなかである。これは、アメリカの分割統治の一部をフランスに任せることで解決した。

 ポーランド問題では、イギリスとソ連が対立した。ソ連は、ポーランドでゲリラ活動をしていたポーランド共産党を支援した。一方、イギリスは、ロンドンのポーランド亡命政府を支援した。これについては自由選挙で決定することにした。しかし、実際はポーランド共産党が軍事クーデターを起こし子のヤルタ会談の決定を反故にした。

 最後に、ソ連の対日参戦については、千島列島、南樺太ソ連への帰属。日露戦争で失ったソ連の権益(大連、旅順)の回復を条件に参戦を約束した。

第二次世界大戦終戦アトリー労働党政権の成立

 45年5月、ソ連軍によりベルリンが陥落。ヒトラーの自殺により、ヨーロッパでの第二次世界大戦終結した。

 45年7月、イギリスで総選挙が行われる。チャーチル首相は総選挙で敗北。労働党アトリー首相が誕生した。

この頃日本は

 

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 交渉相手ソ連の状況は

 

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